賃貸の申し込みに必要な書類まとめ|入居審査をスムーズに進める準備リスト
- 申し込み時に必要になりやすい書類
- 契約時に追加で必要になりやすい書類
- 会社員・自営業・学生・転職直後など属性別の準備ポイント
- 書類不備で止まりやすいポイント
- 先に準備しておくべきもの
まず結論
賃貸の申し込みで必要になる書類は、一般的に入居申込書、本人確認書類、収入証明書が基本です。
その後、契約段階ではこれに加えて、住民票、印鑑証明、銀行口座情報、連帯保証人の同意書や印鑑証明などが求められることがあります。LIFULL HOME’SやSUUMOも、申し込み時と契約時で必要書類が増える点を案内しています。
つまり、部屋探しで大事なのは「気に入った物件を見つけること」だけではありません。
良い物件が出たときに、すぐ申し込める状態を作っておくことがかなり重要です。書類が揃っていないだけで、審査開始が遅れたり、他の申込者に先を越されたりすることは普通にあります。
申し込み時に必要になりやすいもの
入居申込書
まず必要になりやすいのが、入居申込書です。
申込書には氏名や住所だけでなく、勤務先、年収、連帯保証人や緊急連絡先の情報まで必要になるため、事前準備が大切です。
申込書でよく書く内容は、たとえば次のようなものです。
- 氏名、生年月日、現住所
- 勤務先名、勤務先住所、電話番号
- 年収、勤続年数、雇用形態
- 緊急連絡先
- 連帯保証人情報
- 入居予定者情報
ここで空欄や不整合があると、審査そのものが進みにくくなります。
属性が弱いから落ちるというより、情報不足で止まるケースも多いです。
本人確認書類
次に必要になるのが本人確認書類です。
運転免許証、健康保険証、マイナンバーカードなどが一般的な本人確認書類として挙げられます。契約時にも同じく身分証明書が必要になることがあります。
スマホで撮影して送るケースも多いですが、
- 文字がぼやけている
- 四隅が切れている
- 反射で見えない
- 表面しか送っていない
といった理由で差し戻されることがあります。
地味ですが、ここで手戻りが起きると審査開始が遅れます。
収入証明書
物件や属性によっては、申し込み段階で収入証明書が求められます。
収入証明書は「家賃を延滞することなく支払い続けられる能力があるか」を判断するために提出を求められるもので、会社員なら源泉徴収票や給与支払証明書などが該当します。契約時点で源泉徴収票や確定申告書のコピーなどの収入証明が必要となる場合があります。
収入証明は「後で出せばいい」と思いがちですが、実際には申し込みの時点で求められることもあります。
そのため、候補物件を見始める段階で、どこにあるか確認しておくだけでもかなり違います。
契約時に追加で必要になりやすいもの
申し込み後、審査に通ると契約手続きに進みます。
この段階では、申し込み時よりも必要書類が増えることが一般的です。
住民票
契約時には本人の住民票が必要で、ケースによっては入居者全員分の住民票が必要になる場合があります。契約時に住民票の写しが必要な書類として求められるケースがあります。
また、住民票や印鑑登録証明書はコンビニ交付に対応している自治体も多く、取得方法を知らずに後回しにすると、契約直前で慌てやすいので注意が必要です。
印鑑・印鑑証明書
契約時に印鑑証明書や銀行印、通帳などが必要になることがあります。
最近は電子契約も増えていますが、紙契約の物件では印鑑や印鑑証明書が必要になることがあります。
「印鑑証明なんて普段使わないから後でいいや」と思っていると、ここで詰まりやすいです。
銀行口座情報・銀行印
契約時に銀行印や通帳が必要になる場合があります。家賃の引き落とし口座設定で使うためです。最近はWeb口座振替のケースもありますが、書類ベースの手続きが残っていることもあります。
連帯保証人に関する書類
契約時に連帯保証人の同意書、印鑑証明、住民票、収入証明などが必要になる場合があります。
物件によっては保証会社利用が前提でも、緊急連絡先や保証人関連情報の提出を求められることがあります。
そのため、「保証会社を使うから親の情報はいらないだろう」と決めつけないほうが安全です。
属性別に準備しておくと安心なもの
必要書類は物件ごとに差がありますが、自分の属性を説明しやすい資料を早めに用意しておくと審査は進めやすくなります。
会社員
会社員なら、次のような書類が補足資料として使いやすいです。
- 源泉徴収票
- 給与明細
- 在籍証明書
- 社員証
自営業・フリーランス
自営業やフリーランスは、収入の継続性を見せることが大切です。
補足資料としては、次のようなものが考えられます。
- 確定申告書
- 納税証明書
- 直近の売上推移
- 通帳の入金履歴の一部
収入証明として確定申告書のコピーが必要になることがあります。
学生
学生の場合は、本人の学生証だけでなく、親の収入や保証に関する情報が必要になることがあります。
そのため、早めに親へ確認しておくべき情報は次の通りです。
- 勤務先名
- 勤務先電話番号
- 現住所
- 生年月日
- 収入に関する資料の有無
転職直後・内定者
転職直後や新社会人は、勤続年数が短く見える分、雇用条件を示す資料があると強いです。
- 雇用条件通知書
- 内定通知書
- 労働条件通知書
申し込み時に必須ではなくても、「出せます」と言えるだけで印象が変わることがあります。
書類準備で特につまずきやすいポイント
親の勤務先情報が分からない
保証人候補が親なのに、勤務先名や電話番号が分からず、その場で止まるケースは本当に多いです。
申込書には連帯保証人の情報まで必要となります。親に頼む可能性があるなら、情報だけでも先に確認しておいたほうがいいです。
収入証明がすぐ出せない
源泉徴収票や確定申告書は、手元にないことがあります。
「あとで探せばいい」と思っていて、物件が決まってから慌てる人は多いです。申し込み時点で必要になる場合もあるため、早めの確認が重要です。
スマホ撮影した本人確認書類が不鮮明
撮ったつもりでも、文字が読めない、反射している、片面しかない、というのはよくあります。
本人確認書類は最初に求められやすいので、ここで手戻りすると、スタートから遅れます。
不動産会社に確認するときの聞き方
そのまま使える形で載せます。
パターン1:申し込み時の必要書類を先に確認したい
「申し込みに必要な書類を先に教えていただけますか。事前にそろえておきたいです」
パターン2:契約時に追加で必要な書類を確認したい
「審査通過後、契約時に追加で必要になる書類もあわせて知りたいです」
パターン3:自分の属性で補足資料が必要か確認したい
「転職直後なので、雇用条件通知書や内定通知書があれば提出したほうがよいでしょうか」
パターン4:保証人候補の書類を確認したい
「連帯保証人や緊急連絡先について、必要な情報や書類を先に教えてください」
タダスム実務メモ
書類準備で一番詰まりやすいのは、次の3つです。
- 親の勤務先情報が分からない
- 収入証明がすぐ出せない
- スマホ撮影した本人確認書類が不鮮明
特に保証人候補が親なら、勤務先名、電話番号、住所、生年月日までは先に確認しておくとかなりスムーズです。
実務では、「審査に弱いから止まった」というより、準備不足でスタートが切れていないケースも少なくありません。
また、良い物件ほど、申込から審査開始までの速さが大事です。
そのため、賃貸では「まだ物件を決めていないから書類は後でいい」ではなく、物件を決める前に最低限そろえておくほうが有利です。
よくある質問
Q. まだ物件を決めていなくても書類は準備したほうがいい?
はい。
良い物件ほど、書類が早くそろう人のほうが有利です。申し込み後に慌てて書類を探すより、本人確認書類や収入証明の所在を先に確認しておくほうがスムーズです。
Q. 物件ごとに必要書類は違いますか?
違います。
ただし、本人確認書類、入居申込書、収入証明書はかなり共通して求められやすいです。契約時には、住民票、印鑑証明、銀行口座情報、保証人関連書類が追加されることがあります。
Q. 住民票は入居者全員分が必要ですか?
ケースによります。
契約時に住民票は入居者全員分が必要になることがあります。単身か同棲か、契約条件によって変わるため確認が必要です。
Q. 保証会社を使う場合でも保証人の書類は必要ですか?
物件によります。
保証会社利用が前提でも、緊急連絡先や連帯保証人の同意書・印鑑証明などを求められる場合があります。最初に確認しておいたほうが安心です。
まとめ
賃貸申し込みの基本書類は、入居申込書・本人確認書類・収入証明書です。
契約時には、住民票・印鑑証明・銀行口座情報・保証人関係の書類が加わることがあります。
大切なのは次の3つです。
申し込み時と契約時で必要書類が違うと理解しておくこと
自分の属性に合わせた補足資料を早めに用意しておくこと
親や保証人候補の情報を先に確認しておくこと
良い部屋が出たときにすぐ動けるよう、書類は先に整えておくのが正解です。
賃貸は、条件だけでなく準備の早さでも差がつきます。
参考にした公開情報
- LIFULL HOME’S「賃貸物件の契約に必要なものを紹介! 事前準備でスムーズに進めよう」
- SUUMO「賃貸の契約手続きに必要なものは?」
- SUUMO「賃貸借契約前に用意するお金や必要書類」
- LIFULL HOME’S「賃貸物件の契約手続きとは?」
執筆:タダスム編集部
監修:[宅地建物取引士・澁澤勇輝]
最終更新日:2026年4月15日
本記事は、国土交通省、LIFULL HOME’S、SUUMOなどの公開情報を確認したうえで、タダスム編集部の実務視点を加えて作成しています。
※必要書類は物件、管理会社、保証会社、契約形態によって異なるため、最終的には不動産会社から指定された書類を優先してください。


